【TLT-SOFT.NET】eラーニングで大学受験や、就職、転職に有利な資格を確実に目指すならTLTソフトが最適です！TOEICスコア対策 eラーニング団体申込受付中！eラーニング無料ダウンロード実施中！

トップページ |  無料体験申込 |  教材ダウンロードサイト |  サイトマップ |  お問い合わせ ※　団体契約のご相談はコチラをご覧ください。 当サイトはリンク自由です。コチラの８８×３１ピクセルのバナーもよろしければお使いください。ただし、画像の直リンクはご遠慮ください。 お得なオークションも開催中！ 税理士試験 税理士とは 教材の内容 学習時間とカリキュラム お申込み方法 税理士とは 税理士とは、 国家資格を取得した税務に関する専門家です。 税理士の業務は、経理・税金の実務代行や記帳代行だけにとどまりまらず、毎年のように頻繁に改正される複雑な税金についてのコンサルタント業務も行います。 社会的役割も大きく高い地位も保証されている、非常に魅力的な資格ですが、そのぶん責任のある仕事ですし、試験も決して易しいものではありませんが、今日のように経済的な発展を遂げた日本においては、ますますその需要が高まっています。 税理士試験についての情報は、 国税庁　Webサイト をご覧下さい。 教材の内容 ＴＬＴソフトの機能である「ワンタッチ入力機能」「完全習熟機能」「忘却曲線機能」を用い、税理士試験に必要な知識を完全習熟いたします。 ＊画像をクリックしますと、サンプルが表示されます。 税理士資格試験は、科目単位で受験が可能で、最終的には必須科目は2科目、選択必須科目1科目を含み、5科目に検定合格すれば資格取得ができることになっています。 今回予定している科目は「財務諸表論」「法人税法」の2科目です。それぞれ「理論編」と「計算編」があります。そして、それぞれの科目の学習ページ画面数は平均4,000〜5,000ページに及びます。 「財表」も「法人」も60パターン以上を頭にすりこみ、即座に模範解答を記述できるようにしますから、合格点をゆうに突破すると考えられます。 学習時間とカリキュラム 総学習時間は財務諸表論が350時間、法人税法が400時間程度でゆうゆう合格の習熟学習ができます。 財務諸表論／理論編120時間 完全習熟プログラム （既修者は60時間程度で終えることもあります） 1 全体構造 1．会計公準・会計主体論等　2．静態論・動態論 3．商法会計と証券取引法会計　4．商法の計算規定の特徴 5．企業会計原則 8時間 2 一般原則 1．真実性の原則　2．正規の簿記の原則　3．資本利益区分原則 4．明瞭性の原則　5．継続性の原則　6．保守主義の原則 7．その他の原則（単一性、重要性の原則） 10時間 3 損益会計 1．損益計算書の本質　2．収益・費用総説　3．収益の実現 4．各種販売形態における収益認識基準　 5．費用収益対応の原則と発生主義の原則 7時間 4 資産会計総論 1．資産の分類と本質・評価　2．取得原価主義　3．時価主義等　 4．費用配分の原則 5時間 5 資産会計各論I 1．金銭債権の評価　2．金銭債権の種類と表示　 3．有価証券1　4．有価証券2　5．有価証券3 6．棚卸資産の取得原価　7．棚卸資産の費用配分　8．低価基準 15時間 6 資産会計各論II 1．有形固定資産の評価1　2．有形固定資産の評価2　 3．有形固定資産の評価3 4．減価償却総説　5.減価償却の方法　6.無形固定資産 7.繰延資産総説　8.繰延資産各論 15時間 7 負債会計 1．負債会計総説　2．引当金 5時間 8 資本会計 1．資本会計総説　2．資本会計各論1　3．資本会計各論2　 4．資本会計各論3 6時間 9 財務諸表 1．商法会計と証券取引法会計の財務諸表 2．損益計算書　3．貸借対照表　4．キャッシュフロー計算書 5．会計方針　6．後発事象　7．附属明細表 10時間 10 特殊論点 その他I 1．デリバティブ取引1　2．デリバティブ取引2　 3．税効果会計　4．リース会計　5．減損会計　 6．退職給付会計　7．研究開発費 13時間 11 特殊論点 その他II 1．外貨換算会計1　2．外貨換算会計2　3．外貨換算会計3　 4．企業結合会計　5．連結財務諸表　6．中間財務諸表 12時間 12 過去問題 1．平成12年問題1　2．平成12年問題2　3．平成13年問題1　 4．平成13年問題2　5．平成14年問題1　6．平成14年問題2　 7．平成15年問題1　8．平成15年問題2 14時間 　 　 学習時間合計 120時間 財務諸表論／計算編230時間 （既修者は120時間程度で終えることもあります） 1 商法施行規則 様式・注記 1．様式　2．注記 7時間 2 重要基本項目 1．現金預金　2．金銭債権（金融商品会計基準での評価も含む）　 3．有価証券（金融商品会計基準での評価も含む）　4．棚卸資産 5．有形固定資産　6．無形固定資産　7．繰延資産　 8．金銭債務　9．引当金　10．社債　11．経過勘定　12．資本　13．税金 79時間 3 特殊計算項目I 1．外貨換算会計　2．売価還元法　3．退職給付会計　4．税効果会計 5．配当可能利益の限度額計算　6．自己株式の処理　 7．研究開発費・ソフトウエア会計　8．新株予約権付社債 9．リース会計　10．先物・オプション 40時間 4 特殊計算項目II 1．製造業会計　2．建設業会計　3．本支店会計　 4．本社工場会計　5．合併会計 17時間 5 特殊計算項目III 1．大中小会社の商法上の開示　2．要旨公告　 3．利益処分案・損失処理案　4．附属明細書　5．営業報告書　 6．財務諸表規則における固有の表示　商法施行規則との表示の違い 7．キャッシュフロー計算書 20時間 6 過去問題 1．平成10年問3　2．平成11年問3　3．平成12年問3　 4．平成13年問3　5．平成14年問3　6．平成15年問3 67時間 　 　 学習時間合計 230時間 法人税法／理論編220時間 （既修者は120時間程度で終えることもあります） 1 総則 納税義務者と課税所得等の範囲　事業年度　納税地 各事業年度の所得に対する法人税の課税標準及び税率 10時間 2 受取配当等 受取配当等の益金不算入　みなし配当 4時間 3 資産の評価損益・ 棚卸資産 資産の評価損益　棚卸資産の意義及び評価方法　 棚卸資産の取得価額 7時間 4 有価証券 有価証券の意義と譲渡損益の原則　有価証券の譲渡損益の特例 有価証券の期末評価額　有価証券の取得価額　デリバティブ取引 11時間 5 減価償却 減価償却資産の意義、償却費等の損金算入 減価償却資産の償却方法　減価償却資産の取得価額 7時間 6 繰延資産・ リース取引 繰延資産　リース取引 4時間 7 外貨建取引 外貨建取引の換算　外貨建資産等の換算　為替予約差額の配分 6時間 8 本法上の 圧縮記帳 国庫補助金等の圧縮記帳等　保険差益の圧縮記帳等 交換差益の圧縮記帳 9時間 9 措置法上の 圧縮記帳 特定資産の買換えの圧縮記帳等　収用等の圧縮記帳等 換地処分等の圧縮記帳等　収用換地等の所得の特別控除 10時間 10 役員・ 使用人給与 役員の意義　役員給与　使用人給与　 株式譲渡請求権の行使があった場合 7時間 11 寄附金・交際費 寄附金　交際費等　使途秘匿金 6時間 12 租税公課・ 還付金等 租税公課等　控除対象外消費税額等　還付金等の益金不算入 6時間 13 引当金 貸倒引当金　返品調整引当金 5時間 14 準備金 海外投資等損失準備金　特別償却準備金 4時間 15 欠損金 青色欠損金　災害損失欠損金　私財提供等　欠損金の繰戻還付 4時間 16 帰属事業年度 の特例 長期割賦販売等　工事の請負 5時間 17 同族会社 同族会社の意義及び特別規定　同族会社の特別税率（留保金課税） 4時間 18 本法上の 税額控除 所得税額控除　外国税額控除　仮装経理に基づく過大申告の場合 7時間 19 措置法上の 特別償却・ 特別控除1 試験研究費の特別控除　 エネルギー需給構造改革推進設備等を取得した場合の課税の特例 中小企業者等が機械等を取得した場合等の課税の特例 9時間 20 措置法上の 特別償却・ 特別控除2 事業基盤強化設備を取得した場合等の課税の特例 情報通信機器等を取得した場合等の課税の特例 開発研究用設備の特別償却　優良賃貸住宅等の割増償却 6時間 21 外国関係 国外関連者との取引に係る課税の特例 国外支配株主等に係る負債利子の課税の特例 特定外国子会社等に係る所得の課税の特例 8時間 22 申告・納付・還付 各事業年度の所得に対する法人税の中間申告 各事業年度の所得に対する法人税の確定申告　還付制度 8時間 23 清算所得・ 青色申告 解散の場合の清算所得に対する法人税　青色申告 5時間 24 組織再編 組織再編成に係る所得の金額の計算　 組織再編成に係る租税回避行為を防止するための特例　株式交換等 7時間 25 組織再編と 他規定との関係 資産の取得価額との関係　減価償却との関係　繰延資産との関係 圧縮記帳との関係　引当金・準備金との関係　欠損金との関係 9時間 26 土地・借地権 借地権等の取扱い　土地の譲渡等の特別税率 短期所有土地の譲渡等の特別税率 6時間 27 更正・決定 更正の請求／更正及び決定 5時間 28 その他 実質課税の原則の意義及び具体的規定 確定決算原則及び企業利益と課税所得との関係 資本積立金額及び利益積立金額　退職年金等積立金に対する法人税 7時間 29 連結納税1 連結納税制度の概要 連結納税に係る申告・納付・還付連結法人間取引の損益の調整等 連結法人税の個別帰属額 6時間 30 連結納税2 連結納税の承認の申請等　連結納税の承認の取消等 連結事業年度の意義 6時間 31 連結納税3 連結納税制度に係るみなし事業年度 連結納税の開始等に伴う資産の時価評価損益 分割前事業年度の単体申告　承認取消後の単体申告 6時間 32 過去問題1 　 8時間 33 過去問題2 　 8時間 　 　 学習時間合計 220時間 法人税法／計算編180時間 （既修者は100時間程度で終えることもあります） 1 減価償却 9時間 2 特別償却・特別償却準備金 6時間 3 繰延資産・資産の評価損益 6時間 4 受取配当等の益金不算入・有価証券・みなし配当 12時間 5 所得税額控除・外国税額控除 8時間 6 租税公課・給与 11時間 7 寄附金・交際費等その他の費用 11時間 8 貸倒損失・引当金・返品調整引当金 11時間 9 試験研究費の特別控除・特別控除 6時間 10 国庫補助金等の圧縮記帳等 6時間 11 保険差益の圧縮記帳等 6時間 12 交換差益の圧縮記帳等 6時間 13 特定資産の買換えの圧縮記帳等 6時間 14 収用等の圧縮記帳等及び特別控除 6時間 15 同族会社の判定・役員及び使用人兼務役員の範囲の特例・留保金課税 7時間 16 外貨建取引・海外投資等損失準備金 5時間 17 過少資本税制・移転価格税制・タックスヘイブン税制 8時間 18 別表五（一）・税効果会計 6時間 19 欠損金・収益・費用の帰属事業年度 6時間 20 リース取引・借地権等 6時間 21 設立事業年度・解散の場合の清算所得 4時間 22 組織再編・連結納税 8時間 23 本試験対策・過去試験問題 20時間   合計学習時間 180時間 ※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。 　お申込み方法 ＣＤ-ＲＯＭ版 「税理士 財務諸表論」 TLTソフト 「税理士 法人税法」 TLTソフト ※価格は時期により変動いたします。 　ご注文フォームにてご確認ください。 　また在庫のない場合もございますのでご確認ください。 ｅラーニング版 「税理士 財務諸表論」 TLTソフト ６ヶ月 ： 33,600円 　１２ヶ月： 58,800円 「税理士 法人税法」 TLTソフト ６ヶ月 ： 33,600円 　１２ヶ月： 58,800円 ※　ＣＤ−ＲＯＭ版とｅラーニング版の違いは、コチラをご参照ください。 　お申込み方法 「ご注文フォームへ」のボタンを押し必要事項をご入力ください。 ご注文フォームページは、SSL（Secure Socket Layerの略）と呼ばれる、インターネット上でやり取りされているデータ（個人名、住所、電話番号などの個人情報や企業の機密情報など）を暗号化し、第三者からデータを覗かれないようにする通信技術を採用しております。 　商品受取・代金支払 通常、注文を受けた日から2日〜5日でお届けとなりますが、配送日時をご指定された場合は当該日時となります。 商品到着時に、現金またはクレジットカードによるお支払い（代金引換払い）となります。商品をお届けした宅配便会社の配達員にお支払いください。送料はNewton社で負担させていただきます。受講料金をご準備ください。 Copyright©2005 Yuka Corporation. All Rights Reserved. 会社概要 |  特定商取引法表示 |  個人情報の保護について |  サイトマップ |  お問い合わせフォーム